医療・介護・福祉

理学・作業療法士が生き残る為には在宅での実績作りが急務

 こんにちは。作業療法士の「なかの」です。

 理学療法士が飽和しつつあるという事実は療法士である皆さんにとっては既に知って頂いている事実だろう。(参考エントリー:日本経済新聞の理学療法士飽和に関する記事を受けての感想

 で、ボク達は自らその働き口を開拓していかなければならない。

 もちろん、起業だったり、企業への参入、教育現場への参入など色々考えられるだろうことは『今後の理学療法士・作業療法士の働き方についての考察』でも書いた。

 しかし、既存の働き口を広げるという視点もあるというのをボクは自分が訪問看護ステーションの設立を目指して気付いた。

 そこで、今回は理学療法士・作業療法士の生き残る為には、在宅での明確な形を作り上げることが急務であることについて書きたいと思う。

現状の要介護者区分の変化

 まずは下のグラフを見て欲しい。

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(画像引用元:厚生労働省の資料※PDF)

 少し古いデータなのはお許し頂きたいが、恐らく現状でも大きく変化はないだろう。

 どの区分においても7割が維持、2〜3割が重症化しているのだ。

 国はここを問題視して、対策を急いでいる。重症化が進めば国の負担も増えるからだ。

2016年は不明だが、その次の医療保険・介護保険の報酬改定に向けて頑張るべき

 医療保険の報酬改定は2年ごとに、介護保険の報酬改定は3年ごとに改定される。

 で、2016年はそれらが同時に改定されるということで注目を集めている。現状の予測では恐らくどちらも療法士にとっては芳しくない結果が待ち受けているだろう。それは仕方がない。

 しかし、ここで諦めてはいけない。報酬の改定は常に続く。

 ボク達は次の改定、更に次の改定に向けて実績作りに向けて努力する必要がある。それは結果を出し、報告することだろう。

 どのような結果、報告か?それは上のグラフにおいて重症化率を下げ、軽度化率を上げる結果、報告だ。

 そのことで、ボク達の生き残る道を切り開いていけるだろう。

まとめ

 ボクは訪問看護ステーション運営においてもこの実績作りは重要だと思っている。

 看護師、療法士の研究・報告の推進に努めることで、経営の手助けにもなるだろう。

 そして、在宅業務に携わるもの全てが、その意義を発信していくことが事業推進にむけて重要だ。

 事業者側もこの意識を持って取り組んでいくべきだろう。

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